投資信託
積立投信ができる銘柄
(但し、販売中止ファンドを除きます。)
国内株式型
<インターネットバンキング専用>日経225ノーロードオープン
わが国の株式を主要投資対象とし、日経平均株価(日経225)に連動する投資成果を目指して運用を行います。
MHAM 株式インデックスファンド225
日経平均株価に採用されている銘柄の中から200〜225銘柄に原則として等数株投資を行い、日経平均株価(日経225)の動きに連動する投資成果を目指します。
トピックス・インデックス・オープン
東京証券取引所第一部に上場されている株式を主要投資対象とし、東証株価指数に連動する投資成果を目指します。
JFザ・ジャパン
日本の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を図ることを目的に、積極的な運用を行います。
日本の産業構造が変化していく中で、利益成長性が高く、株主を重視した経営を行っており、かつこれらの状況を市場が株価に織り込んでいない、トップクラスの株価上昇が期待できる企業に投資を行います。
日本の産業構造が変化していく中で、利益成長性が高く、株主を重視した経営を行っており、かつこれらの状況を市場が株価に織り込んでいない、トップクラスの株価上昇が期待できる企業に投資を行います。
〈好配当ニッポン〉好配当日本株式オープン
わが国の株式を実質的な主要投資対象とし、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指します。
〈底力〉ダイワ・バリュー株・オープン
国内上場株式および店頭登録株式の中から、取得時にPER、PBRなどの指標または株価水準から見て割安と判断される銘柄のうち、今後株価の上昇が期待される銘柄に投資します。
ニッセイ日本勝ち組ファンド
東京証券取引所第一部上場銘柄を対象として、各業界をリードする企業の株式に投資を行います。組入銘柄は原則として30銘柄とし、業種分散を図りながら銘柄選定を行います。
トヨタグループ株式ファンド
「トヨタグループ株式マザーファンド」を通じて、トヨタ自動車株式会社およびそのグループ会社の株式に投資し、信託財産の成長を目指して運用を行います。
<九州にきんしゃい>九州インデックスファンド
国内の株式のうち、九州7県(福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県)で重要な活動を行っている企業の株式を主要投資対象とします。
野村証券金融経済研究所の発表する野村日本株地域別インデックスの九州インデックスに連動する投資成果を目指すことで、信託財産の成長を目標に運用を行うことを基本とします。
野村証券金融経済研究所の発表する野村日本株地域別インデックスの九州インデックスに連動する投資成果を目指すことで、信託財産の成長を目標に運用を行うことを基本とします。
MHAM 株式オープン
国内上場株式および外国の証券取引所上場株式の中から成長性、収益力、市場性等を勘案して選定した株式を主要投資対象とします。
外国株式型
中央三井ダウ・ジョーンズ インデックスファンド
主として、マザーファンドへの投資を通じて、ダウ工業株30種平均株価(以下、NYダウ)に採用されている米国の主要な株式30銘柄(採用予定を含みます。)への投資を行い、NYダウ(円ベース)と連動する投資成果を目標として運用を行います。
<水と大地とエネルギー>フィデリティ・スリー・ベーシック・ファンド
主として世界の取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている、クリーン・エネルギー関連企業、ウォーター・ビジネス関連企業、食糧ビジネス関連企業の株式に投資を行い、ベンチマークの値動きに概ね連動する運用成果を目指します。
HSBCブラジルオープン
主としてブラジル連邦共和国の証券取引所に上場する株式を投資対象とします。MSCIブラジル10/40指数(円ベース)をベンチマークとし、中長期的に当該インデックスを上回る投資成果を目指します。外資建て資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
HSBCインドオープン
HSBCインドマザーファンド受益証券への投資を通じて、主にインド共和国の証券取引所に上場している 株式に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。
JFグレーター・チャイナ・ アクティブ・オープン
JFグレーター・チャイナ・アクティブ・オープン・マザーファンドを通じて、 主としてグレーター・チャイナと呼ばれる経済圏(中国大陸および香港、台湾を含めた経済圏)の成長が 期待される企業の株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指します。
外国債券型
ニッセイ/パトナム・インカムオープン
米ドル建ての多種多様な債券に分散投資し、インカムゲイン(利子・配当等収益)を確保しつつ、中長期的な収益の獲得を目指します。
外国バランス型
アライアンス・バーンスタイン・財産設計2020
日本株式、海外株式、日本債券、海外債券および世界の不動産投資信託(リート)の各資産クラスへ分散投資します。基本資産配分は、時間の経過にしたがい、より保守的に変更します。
ターゲット・イヤー(*)までの残存期間が長いほど、値上がり益の獲得を重視します。ターゲット・イヤー以降の経過期間が長くなるにしたがい、信託財産の保全とインカム収益の獲得を重視します。そのため、株式への投資割合を高位とする配分から、徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更します。
当ファンドが組入れる投資対象ファンドの実質外貨建資産に対しては、原則として、資産クラス別に為替ヘッジを行います(海外株式50%、海外債券100%、世界のリート50%)。
なお、「財産設計2020」、「財産設計2030」および「財産設計2040」の間でスイッチングができます。
(*)ターゲット・イヤーとは、受益者が退職を迎える年をいいます。当ファンドのターゲット・イヤーは2020年です。
ターゲット・イヤー(*)までの残存期間が長いほど、値上がり益の獲得を重視します。ターゲット・イヤー以降の経過期間が長くなるにしたがい、信託財産の保全とインカム収益の獲得を重視します。そのため、株式への投資割合を高位とする配分から、徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更します。
当ファンドが組入れる投資対象ファンドの実質外貨建資産に対しては、原則として、資産クラス別に為替ヘッジを行います(海外株式50%、海外債券100%、世界のリート50%)。
なお、「財産設計2020」、「財産設計2030」および「財産設計2040」の間でスイッチングができます。
(*)ターゲット・イヤーとは、受益者が退職を迎える年をいいます。当ファンドのターゲット・イヤーは2020年です。
アライアンス・バーンスタイン・財産設計2030
日本株式、海外株式、日本債券、海外債券および世界の不動産投資信託(リート)の各資産クラスへ分散投資します。基本資産配分は、時間の経過にしたがい、より保守的に変更します。
ターゲット・イヤー(*)までの残存期間が長いほど、値上がり益の獲得を重視します。ターゲット・イヤー以降の経過期間が長くなるにしたがい、信託財産の保全とインカム収益の獲得を重視します。そのため、株式への投資割合を高位とする配分から、徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更します。
当ファンドが組入れる投資対象ファンドの実質外貨建資産に対しては、原則として、資産クラス別に為替ヘッジを行います(海外株式50%、海外債券100%、世界のリート50%)。
なお、「財産設計2020」、「財産設計2030」および「財産設計2040」の間でスイッチングができます。
(*)ターゲット・イヤーとは、受益者が退職を迎える年をいいます。 当ファンドのターゲット・イヤーは2030年です。
ターゲット・イヤー(*)までの残存期間が長いほど、値上がり益の獲得を重視します。ターゲット・イヤー以降の経過期間が長くなるにしたがい、信託財産の保全とインカム収益の獲得を重視します。そのため、株式への投資割合を高位とする配分から、徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更します。
当ファンドが組入れる投資対象ファンドの実質外貨建資産に対しては、原則として、資産クラス別に為替ヘッジを行います(海外株式50%、海外債券100%、世界のリート50%)。
なお、「財産設計2020」、「財産設計2030」および「財産設計2040」の間でスイッチングができます。
(*)ターゲット・イヤーとは、受益者が退職を迎える年をいいます。 当ファンドのターゲット・イヤーは2030年です。
アライアンス・バーンスタイン・財産設計2040
日本株式、海外株式、日本債券、海外債券および世界の不動産投資信託(リート)の各資産クラスへ分散投資します。基本資産配分は、時間の経過にしたがい、より保守的に変更します。
ターゲット・イヤー(*)までの残存期間が長いほど、値上がり益の獲得を重視します。ターゲット・イヤー以降の経過期間が長くなるにしたがい、信託財産の保全とインカム収益の獲得を重視します。そのため、株式への投資割合を高位とする配分から、徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更します。
当ファンドが組入れる投資対象ファンドの実質外貨建資産に対しては、原則として、資産クラス別に為替ヘッジを行います(海外株式50%、海外債券100%、世界のリート50%)。
なお、「財産設計2020」、「財産設計2030」および「財産設計2040」の間でスイッチングができます。
(*)ターゲット・イヤーとは、受益者が退職を迎える年をいいます。当ファンドのターゲット・イヤーは2040年です。
ターゲット・イヤー(*)までの残存期間が長いほど、値上がり益の獲得を重視します。ターゲット・イヤー以降の経過期間が長くなるにしたがい、信託財産の保全とインカム収益の獲得を重視します。そのため、株式への投資割合を高位とする配分から、徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更します。
当ファンドが組入れる投資対象ファンドの実質外貨建資産に対しては、原則として、資産クラス別に為替ヘッジを行います(海外株式50%、海外債券100%、世界のリート50%)。
なお、「財産設計2020」、「財産設計2030」および「財産設計2040」の間でスイッチングができます。
(*)ターゲット・イヤーとは、受益者が退職を迎える年をいいます。当ファンドのターゲット・イヤーは2040年です。
〈KIRARI(きらり)Bコース〉アムンディ・ウーマノミクス・バランス株式70(積極成長型)
国内株式と外国債券の2つの資産に分散して投資を行い、キャピタルゲイン(株式等の値上がり益)およびインカムゲイン(債券のクーポン等による利配収入)を中心に収益の確保と、中長期にわたってファンドの資産の成長をめざします。
〈ゆめ計画30〉ニッセイ/パトナム・グローバルバランスオープン(債券重視型)
複数のマザーファ ンドへの投資を通じて国内株式、国内債券、海外株式、海外債券へ分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指します。投資資金の目的や投資可能期間などによって、債券重視型(ゆめ計画30)、標準型(ゆめ計画50)、株式重視型(ゆめ計画70)の3つのファンドから選べます。3つのファンド間で自由に無手数料でスイッチングが可能です。
〈ゆめ計画50〉ニッセイ/パトナム・グローバルバランスオープン(標準型)
複数のマザーファ ンドへの投資を通じて国内株式、国内債券、海外株式、海外債券へ分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指します。投資資金の目的や投資可能期間などによって、債券重視型(ゆめ計画30)、標準型(ゆめ計画50)、株式重視型(ゆめ計画70)の3つのファンドから選べます。3つのファンド間で自由に無手数料でスイッチングが可能です。
〈ゆめ計画70〉ニッセイ/パトナム・グローバルバランスオープン(株式重視型)
複数のマザーファ ンドへの投資を通じて国内株式、国内債券、海外株式、海外債券へ分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指します。投資資金の目的や投資可能期間などによって、債券重視型(ゆめ計画30)、標準型(ゆめ計画50)、株式重視型(ゆめ計画70)の3つのファンドから選べます。3つのファンド間で自由に無手数料でスイッチングが可能です。
投資信託に関するご留意点
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- ご検討にあたっては、「商品パンフレット」「投資信託説明書(交付目論見書)」等を必ずお読みください。「商品パンフレット」「投資信託説明書(交付目論見書)」等は熊本ファミリー銀行本支店等にご用意しています。
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- 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。また、熊本ファミリー銀行で取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
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- 熊本ファミリー銀行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
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- 投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
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- 投資信託は、国内外の株式や債券等に投資しているため、投資対象の価格が、金利の変動、為替の変動、発行者の信用状況の変化等で変動し、基準価額が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。
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- 投資信託には手数料等がかかります。ご購入から換金・償還までの間に直接または間接にご負担いただく費用には以下のものがあります。
*申込手数料 *換金手数料 *信託財産留保額 *信託報酬
*監査費用・有価証券売買手数料等その他費用
上記費用を足し合わせた金額をお客さまにご負担いただきます。
申込・換金時の手数料および信託報酬等は、投資信託ごとに異なります。また、その他費用は運用状況により変動します。したがって、事前に料率および計算方法等を示すことができません。詳細は、「投資信託説明書(交付目論見書)」等をご覧ください。
販売会社情報
《商号等》株式会社熊本ファミリー銀行 登録金融機関
《登録番号》九州財務局長(登金)第6号
《 加入協会》日本証券業協会
《商号等》株式会社熊本ファミリー銀行 登録金融機関
《登録番号》九州財務局長(登金)第6号
《 加入協会》日本証券業協会
- ※
- 熊本ファミリー銀行では、総合口座貸越等の利用による金融商品のお取引は、貸越利息等をお客さまにご負担いただくことになりますので、お取扱いしておりません。
お問い合わせ
ダイレクト
コンサルティングプラザ
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